「話す、会話する」をさせない学校の英語教育との区分け

早く始めた方がいい!?
こどもの英語教育の必要性

「英語教育は文法が先」というのはお役所の都合

文部科学省の戦後からの教育方針をとやかく言うつもりはありませんが、日本の教育は義務教育の卒業と最高学府である大学への進学率を向上させるためにつくられています。

英語教育をリスニングやスピーキング重視ではなく、文法と書き取り中心に置き換えてきたのは、教師が生徒を管理(採点・評価)するのに便利だったからです。

もっと言えば、卒業率や進学率など、国・文科省としてもデータが把握しやすかったからにほかなりません。ネイティブ講師を日本の学校に雇うという発想など当時はありませんでしたから、文法中心に訓練を受けた日本の教師を育成して、「日本人の日本人による、日本人のための英語教育」がなされてきました。

「英会話にならないガラパゴス教育」からの決別

英語教育にネイティブ教師を配置してこなかった悪しき慣習の影響は、いまだに色濃く、公立の中学高校に行くと、生身のネイティブな英語教師など数えるほどです。本来の英語教育は語学ですから、喋れなければ意味がありません。

語学堪能で交渉力のあるグローバル人材が圧倒的に少ない日本で、英語教育を学校に依存していたのでは成人してからの就職も圧倒的に不利。

今後はなおさら真の意味での英語教育を自力で行っていくことが求められています。

0才児から始められる“決別”へのプロセスとは

そこで、「では具体的にどうすればネイティブ教育ができるのか」、ある意味での日本の英語教育からの決別法を探ってみましょう。

0才児‐3才児

4才児‐5才児

小学校入学までにはネイティブ感覚の英語を習得

6才児‐8才児

9才児‐12才児

このような0才児からの英語教育を歩ませていくと、自然と学校教育との決別はできてしまうことがわかります。

学校での教育は10才から義務化になりますが、そのようなことを意識して家庭での英語教育の路線を変更する必要はありません。